ビジネスコミュニケーションの要である「メール」は、依然としてサイバー攻撃の最大の侵入口です。調査によると、マルウェア感染の約90%以上がメールを経由していると言われています。

近年では、ランサムウェアによる被害や、取引先になりすますビジネスメール詐欺（BEC）が急増しています。また、GoogleやYahoo!などのプラットフォームが送信ドメイン認証（DMARCなど）を必須化したことで、セキュリティ対策が不十分な企業からのメールは「届かなくなる」リスクも現実のものとなりました。

メールセキュリティにおける「3つの脅威」

メールセキュリティを考える際、脅威は大きく分けて「受信時の脅威」「送信時の脅威」「人為的ミス」の3つに分類されます。

受信時の脅威（攻撃を防ぐ）

送信時の脅威（なりすまし・改ざん）

自社のドメイン（@company.co.jpなど）が勝手に使われ、加害者になってしまうケースです。

人為的ミス（誤送信）

実は最も多いのが内部の人間によるミスです。外部理由による情報漏洩は全体の2割ほどで、残りの約8割はヒューマンエラー（内部理由）が起因しています。

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「3つの脅威」への対策

受信時の脅威への対策

外部からの攻撃メールは日々巧妙化しており、従来のウイルス対策ソフト（パターンマッチング）だけでは防ぎきれないケースが増えています。現在は以下の技術を組み合わせて対策を講じましょう。

サンドボックス（Sandbox）での解析

メールに添付されたファイルやURLを、ユーザーに届く前に「隔離された仮想環境」で解析し、ウイルスが含まれていないかを検知します。 そこで不審な動き（外部通信やファイルの書き換えなど）があればブロックするため、定義ファイルにない「未知のウイルス（ゼロデイ攻撃）」も検知可能になります。多くの企業が簡単にできるサービスを展開しているため、未だ実装してない場合は導入を検討することをおすすめします。

CDR（メール無害化ソリューション）

ファイルから悪意のある可能性が高い要素（WordやExcelのマクロ、スクリプトなど）を強制的に除去し、文字と画像だけのきれいなファイルに作り変えてから受信者に届けます。明確に不審なメールだけでなく、「疑わしい要素」を取り除くため、非常に高い安全性を確保できます（自治体や金融機関で多く採用されています）。

Web分離（インターネット分離）

メール内のURLをクリックした際、外部のインターネット環境と、社内のパソコンやデバイス、ネットワークなどを切り離し、画面転送だけを行います。リンク先がフィッシングサイトやウイルスサイトであっても、端末の感染を防ぐことが可能なため、多くの企業で導入されている技術です。

送信時の脅威（なりすまし・改ざん）への対策

現在、注目されているのが、「なりすまし」を防ぐための送信ドメイン認証です。Googleのガイドライン厳格化に伴い、以下の3点セットの実装は企業の義務となりつつあります。

SPF認証（Sender Policy Framework）

「住所確認」のような仕組みです。 DNSサーバーに「このIPアドレスから送られたメールは正規ですよ」と宣言しておき、受信側がそれを照合します。

DKIM（DomainKeys Identified Mail）

「実印（電子署名）」のような仕組みです。 メールに電子署名を付与し、送信途中でメールが改ざんされていないかを証明するものです。

人為的ミス（誤送信）の対策

「気をつける」という精神論だけでは、誤送信はなくなりません。人間のミスをシステムがカバーする仕組み（誤送信防止機能）の導入が効果的です。

送信保留（一時滞留）機能

送信ボタンを押してもすぐには送られず、数分間サーバーでメールを止めます。「あ、ファイルを忘れた！」「敬称が抜けていた！」と気づいた時に、送信を取り消すことができます。

ポップアップ警告・上長承認

社外（外部ドメイン）宛てのメールが含まれている場合や、添付ファイルがある場合に、送信前に警告画面を表示します。また、新入社員のメールは上長が承認しないと送れないようにする設定も有効です。

BCC強制変換

ToやCcに大量のメールアドレス（例: 30件以上）が含まれている場合、自動的にBCCに書き換えて送信します。一斉配信時の「Cc設定ミスによる個人情報漏洩」を強制的に防ぎます。

添付ファイルのWebダウンロード化（リンク化）

ファイルを直接メールに添付せず、自動的にクラウド上のダウンロードリンクに変換して送ります。もし誤った相手に送ってしまっても、後からリンクを無効化（ダウンロード不可）にすることで、情報漏洩を食い止めることができます。

メールの誤送信対策は「メールディーラー」

メール配信におけるセキュリティ対策

メールの受信時のセキュリティ対策は多くの企業が既に取り入れていますが、送信・配信時の対策は疎かになりがちという側面があります。

メール配信において、情報漏洩の防止は必須です。自社のメール配信の特徴を理解し、最適なセキュリティ対策を講じましょう。

一斉配信

一斉配信を行う際に、メーラーを使用する企業は少なくありません。メールを送りたいユーザーが少人数の場合は、メーラーを使用することで作業をスピーディーに行えます。しかし、作業のほぼすべてが人的なのでヒューマンエラーが起こる可能性もあります。

例えば、BCCに入れなければいけないメールアドレスを誤ってCCに入れて送信してしまい、宛先に指定した全メールアドレスに情報が流出してしまう、といった危険性があるのです。

メールを送りたいユーザーがいくら少人数であっても、ヒューマンエラーが起こる可能性は十分に考えられるので、なるべくメール配信システムを活用するようにしましょう。メール配信システムなら人的作業を最小限に抑えてメールを送れるため、上記であげたヒューマンエラーが起こりにくく、情報漏洩を未然に防止できます。

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セグメント配信

セグメント配信でも、メール配信システムを使用するのが一般的です。メール配信システムであれば、特定の条件に合った顧客だけをフィルタリングして配信できます。リストを取り違えたりといったリスク軽減はもちろん、メールマーケティングの効果を測定するために、顧客管理がしやすくて効果測定機能が充実しているメール配信システムを取り入れましょう。

まとめ

受信時・送信時問わず、様々なセキュリティリスクがありますが、適切な設定と対策を行えば、事前に防げることがほとんどです。電子メールをビジネスで利用する際は、自分自身と取引先を守るためにもセキュリティ対策を講じましょう。

また、今回ご紹介したような脅威だけでなく、世の中には次々と新しいウイルスや攻撃が生まれつつあります。未知の危険に対応するため、常に情報をインプットしていきスピーディに対策を講じることが重要です。